いつも当ブログをお読みいただきありがとうございます。
今回は原油と経済の関係について知っておきたいことを書いていきます。

原油価格は全ての物の価格に影響する

世界経済と原油は切っても切り離せない関係があります。
原油価格の動向について気になる投資家はかなり多いと思います。

日本国内で１年間に消費されているエネルギーの中で、石油の割合は最も高いです。
日本の電力は70%以上火力発電によって賄われており、その燃料に石油が使われています。
また、石油からつくられる製品も数多くありプラスチック、化学薬品、衣料品などがあります。

つまり石油から電力、輸送用燃料や様々な製品に使われているので、
世の中にある、ありとあらゆる物の生産に関わっていることになります。
当然石油の値段が上がれば、直接的もしくは間接的に物価は上昇します。

2023年9月現在、日本政府が燃料油価格激変緩和対策事業として、
ガソリンの価格変動対策として補助金を出しています。
これは、車を持っている人だけにメリットがある施策というわけでなく、
輸送コストを下げる意味合いもあるので、物価上昇抑制にも効果がある施策です。

原油価格の変動はどのような要因で起こるのか

需給バランスを考えるとわかりやすくなると思います。
原油需要が高まれば価格は上昇しますし、需要が減れば価格は下降します。

最近のニュースで言えば、EUがエンジン搭載車禁止を撤回し、
2035年以降も合成燃料の車両が可能になったことで

原油の需要が高まることが予測され、上昇しました。
また3年前に緊急事態宣言で、自宅で過ごすように政府が勧めた時には、
経済活動が著しく低下して、それに伴って、原油価格も大暴落しました。

他にも、石油生産国の動きも値動きに大きく影響します。
石油生産国で有名な国といえばアメリカ、サウジアラビア、ロシア、カナダ、イラクなどが
挙げられますが、これらの国がなんらかの理由で輸出を制限したとしたら、
当然供給バランスが崩れて値上がりします。
これは最近でいえば、2022年ロシアとウクライナ軍事衝突がありましたね。
この時も石油価格は大きく上がりました。

また、OPEC（石油輸出国機構）と呼ばれる13カ国が加盟している組織があります。
（イラン、イラク、クウェート、サウジアラビア、ベネズエラ、リビア、アラブ首長国連邦、アルジェリア、ナイジェリア、アンゴラ、ガボン、赤道ギニア、コンゴ共和国）

この組織の目的は石油価格の安定と加盟国の利益を守るためにあります。
この目的を果たすために、石油価格は下落している時には採掘量を減らし、
逆に上昇している時には増産をして石油価格を抑えることもあります。

OPECで決まったことで石油価格が大きく変動したことも何度もあるので、
会合がある日はどのような決定がされるか投資家にとっては気になるところでしょう。

まとめ

原油と経済は切っても切り離せない関係です。
どのような関係があるのかと、過去にどのような理由で石油の値動きがあったのか
知っておく事で今後、投資するタイミングを判断するのに役立つと思います。

投資で資産形成していくために、まずは知っておくべき知識を入れていきましょう。