いつも当ブログを読んでいただきありがとうござます。
今回は運営者である嶋村吉洋氏が主催するワクセルのコラボレーターの上岡正明氏の動画で
重要視すべき経済指標の勉強をしたので記事にしていきたいと思います。

参考動画：米国株、リセッション（景気後退）判断これ！
https://www.youtube.com/watch?v=GLbcCGqrhNk&t=300s

 

なぜ経済指標を知る必要があるのか？

経済指標とは、各国の政府や中央銀行が発表している統計データのことです。 
日本でいえば中央銀行とはいわゆる日銀（日本銀行）ですね。
その国の経済や景気を数値化しており、経済動向を知るうえでの大切なバロメーターといえます。 
この経済指標によって、相場に大きな影響を与え暴落や暴騰を引き起こすこともあります。
そのため経済指標の発表時には、細心の注意が必要であり、この指標の値から今後の予測も立てることもできます。

経済指標にはどんなものがあるのか？

主に重要視される指標はこのようなものがあります。
今回は下記の経済指標のうち2つ紹介していきたいと思います。

米国雇用統計
ADP雇用統計
FOMC声明/議事録
フェデラル・ファンド金利（FF金利）
国内総生産(GDP)
ISM製造業景況指数
貿易収支
消費者物価指数(CPI)
小売売上高
個人消費支出(PCE)
消費者信頼感指数
鉱工業生産指数
住宅着工件数
中古住宅販売件数

ISM製造業景況感指数とは？

この指数は製造業の景況感を表す指数です。サービス業は含まれていませんが、製造業の地合いが悪くなると、サービス業にも影響して結果として経済は後退していきます。

300を超える製造業企業に対して「新規受注、生産、雇用、入荷状況、在庫」といった項目に関するアンケートを実施して、回答結果から指数を算出しています。

この指数が50を下回ると景気後退とされています。現在の景況感についてこの指数の数値を見ることで把握することができます。

雇用統計とは？

雇用の情勢（失業している人数や就業している人数など）を調査した統計で、最も重要な経済指標の一つです。

特に米雇用統計については、アメリカは世界のGDPの約20％を占め世界最大ですが、そのアメリカ経済の約70％を個人消費が占めています。

アメリカの経済が良くなるか悪くなるかは個人消費が増えるか減るかにかかっており、個人の雇用の情勢を表わす米国雇用統計は、その動向を占う重要な指標であるといわれています。

この結果によって全世界に波及していくので、どの国も米雇用統計については注目しています。

まとめ

今回は「製造業景況感指数」と「雇用統計」について紹介しました。これらの指標を元に予測を立てて、安値で優良株を買い、皆様の資産形成に役立てていけると幸いです。