ちゃんと知っておこう！今話題の仮想通貨のデメリットとは

こんばんは、西野です。

前回のブログでは、仮想通貨のメリットについてお伝えしました。仮想通貨がこれだけ盛り上がっていて、ニュースなどでも取り上げられるのには理由があるんだなと感じています。

仮想通貨は、これまでの銀行取引などにおいて不便だった多くの点を解消しています。

では、仮想通貨のデメリットとはなんでしょうか。メリットとデメリットの両面を知っておくことで、ご自身の投資計画にとってベストな選択がしやすくなりますよね。さっそく、ご紹介していきます。

 

仮想通貨特有の仕組みからくるデメリット3選

仮想通貨のデメリットは、その仕組みの特性からくるように感じます。今回はその3つをご紹介します。

 

①　ハッキングされる可能性（リスク）がある

インターネット上の通貨のため、ハッキングされてアカウント（個人のマイページ）を乗っ取られると資金を失う可能性があります。

「ウォレット（インターネット上のお財布）」をつかい、インターネットに接続しないオフラインで管理をしておけば、ハッキングのリスクはある程度防げるようです。

自分の大切なお金や貴重品を自分で管理するのは、現金・預貯金・仮想通貨のどの場合でも同じですよね。

 

②　送金先を誤った際の訂正や、不正利用された場合の取消ができない

取引記録は、例えばクレジットカードを不正利用された場合、カード会社に依頼をして利用履歴の取消をしてもらうことが可能です。

しかし仮想通貨の場合は、送金先を誤ったり自分の持っている通貨が不正に使われたりしても取り戻せないですし、なかったことにはできません。

なぜなら仮想通貨を管理している団体がなく、取引履歴の修正作業をするひとがいないからです。

仮想通貨の手続きをする際は、細心の注意をはらうようにしましょう。

 

③　価値が保証されておらず、場合によっては無価値になることも

円やドルは国が保証している通貨ですので、国が破綻しない限りはその価値がゼロになる可能性はほとんどありません。

それに対して、仮想通貨は国が発行しているものではなく、発行されたあとの仮想通貨を管理をする団体もありません。

つまり、悪いニュースや噂などで価値が暴落することが考えられます。

なにより、仮想通貨は現在も発展途上であり、ひとや企業によって発行された仮想通貨を購入するための「取引所」のほとんどは、ベンチャー企業が運営しています。

このため、セキュリティ面や倒産のリスクが高いです。万が一仮想通貨を発行している会社が倒産したら、その会社から発行された仮想通貨は無価値になってしまいます。

 

まとめ

いかがでしたでしょうか。仮想通貨のデメリットはその仕組みの特性からくるものが多く、わたしたちができるのは、細心の注意を払って手続きや管理をすることかなと感じます。

仮想通貨は将来性が高い通貨ですが、現在の銀行取引と並ぶくらいメジャーな扱いになるまでにはもう少し時間がかかりそうです。

5年後10年後を見すえながら、同時に現在の状況を冷静に見極めて、仮想通貨をつかっていきましょう。